近 代 農 法
現代農業 が 目指し 到達した 20世紀 の 最高地点 が 此処 に ・・・
技 術 革 新 生育条件 の 研究 から 生産技術 の 進歩 へ 必須要素 とは ?
18世紀 〜 19世紀 の イギリス から 始まる 産業革命 と 農業革命
近代化 に 湧き 人口増加 で 食糧難 の 気配 が 漂う 中 無限 の 無機物 に 注目
20世紀 中頃 には 相次ぐ 大戦突入 で 更 に 増産 が 課題 と なる 中 化学農法 が 確立
日本 では 鎌倉時代 には 家畜 の 糞 を 使い 江戸時代 には 人糞 も 登場 し 1960 年代 まで 慣行
1828 / 文政11年 ドイツ の ヴェーラー は 初めて 無機物 から 有機物 の 合成 に 成功
有機物 を 化学合成 する 事 に 成功 し 有機化学 の 父 と 呼ばれています
ヴェーラー合成 : 無機化合物 シアン酸アンモニウム の 加熱 で 有機化合物 尿素 を 合成
1840 / 天保11年 ドイツ の リービヒ は 無機栄養 での 植物生育 を 証明
植物 は 無機物 で 育つ = 肥料 は 無機塩 で 植物 は 無機物 しか 吸収 出来ない と 証明
近代化学農法 の 根底 を 成す 概念 を 証明 した 事 で 農芸化学 の 父 と 呼ばれています
近年 細胞 が 直接 外 から 取り込む エンド・サイトーシス で 微量 ながら 有機物 の 吸収 も 確認
1843 / 天保 14年 イギリス の ローズ は ロンドン で 初めて 過リン酸石灰 を 化学合成 し 生産
1886 / 明治 19年 高峰譲吉 は 東京人造肥料会社 / 日産化学 で 過リン酸石灰 を 生産
1913 / 大正 2 年 ドイツ の ハーバー と ボッシュ アンモニア の 化学合成 に 成功 窒素固定
1944 / 昭和 19年 緑の革命 化学肥料 や 農薬 の 使用法 を 確立 した 一つ の 農業革命
石油 で 大富豪 と なった アメリカ の ロックフェラー財団 が 各研究機関 に 資金 を 提供 し 戦中戦後
に かけ て 急成長 する 世界経済 で 需要 が 増す 食料 を 確保
日本 では 昭和 に 化学農法 が 拡大 し 大戦前後 には 大半 を 占め その後 の 経済成長 で 急増
1935 / 昭和10年 岡田 茂吉 師 自然農法 を 提唱 し 実践 に 入り 21 世紀 にも 継承
化学農法 が 日本 で 大半 を 占める 中 近代化学農法 の 将来性 に 疑問 を 抱き - 異議 を 唱え
自然農法 と 称して 無肥料栽培 / 無化学肥料 + 無化学農薬 を 試みる 有志 が 登場
1937 / 昭和12年 福岡 正信 師 自然農法 を 試行 し 1947 / 昭和22年 本格化 し 継承
法 整 備 農業基本法 に 総括 され 規制項目 は 農林水産大臣 の 指定 に 因る
1948 / 昭和23年 農薬取締法 制定 各 法 令 ・ 登録農薬 ・ 禁止農薬
1950 / 昭和25年 肥料取締法 ・ 毒物及び劇物取締法 ・ 日本農林規格 JAS 法 制定
1961 / 昭和36年 農業基本法 制定 から 日本農業 は 急速 に 近代化 へと 突入
高度経済成長下 での 工業 - 農業 間 所得格差 是正措置 や 現代農法 による 生産性 の 飛躍的向上
で 所得 は 富み 労働 も 軽減 された 反面 - 急速 な 効率化 による 労働力削減 から 後継者 を 含む
農村人口 が 減少 しながら も 兼業化 で より 楽 な 農法 へ 身 を 任し 農作業 は 疎か となり 農業環境
悪化 での 病害虫 増加 に 薬物投入量 も 増える 中 生活習慣 の 欧米化 で 米 への 依存度 も 減り
減反 が 行われ 輸入自由化 で 安い 作物 も 溢れ 物余り で 価格低迷 へ 至ると 弱体化 した 農村 で
耕作放棄 も 増え 農村崩壊 の 危機 に 直面 すると 食料自給率 も 急激 に 低下 ・・・
化学農法間 ・ 対有機農法間 ・ 有機農法間 で 収益格差 も 生まれ 日本 は 新たな 視野 を 模索
1984 / 昭和59年 地力増進法 では 土壌改良 を 視野 に 大規模 な 農地改革 を 進める
1992 / 平成 4 年 日本農林規格 に 有機農産物 の ガイドライン 制定 有機農法
1993 / 平成 5 年 環境基本法 制定 で 全環境 を 取り巻く 汚染基準 を 一元化 して 管理
1999 / 平成11年 農業基本法 廃止 で 農村 を 振り返る 食料 ・ 農業 ・ 農村基本法 制定
2000 / 平成12年 毒物及び劇物取締法 改正 = 平成 に 入り 5 回目 で 昨年 は 2回
〃 〃 日本農林規格 に 有機 JAS の 新規格 が 法制化 され 正式 に 加わる
有機農法 ・ 有機肥料 ・ 対 法規 形態 EM 農法 自然農法 タイプ 1 ・ 2
1992 / 平成4年 の ガイドライン に 準拠 し 無肥料期間 を 米 ・ 野菜 で 2年 ・ 多年草木 で 3年
とし 農林水産省 認可 の 登録認証機関 での 審査制 にし 有機 JAS マーク を 添付 必須 へ
2001 / 平成13年 毒物及び劇物取締法 改正 にも 2002 / 平成14年 違法農薬事件 発生
2002 / 平成14年 農薬取締法 に 特定農薬 / 安全性 が 確かなもの が 追加
2003 / 平成15年 農薬取締法 と 毒物及び劇物取締法 が 改正
2006 / 平成18年 有機農業 の 推進 に 関する 法律 制定 永い 年月 に 亘り 日本政府 は
有機農法 を 否定 し 有機JAS 規格 も 規制 の 対象 とする ため の 制定 で しか なく もっともらしい
謳い文句 で 国民 を 誤魔化 し 方向性 を 見せなかった が 此処 に 来て 追い 詰められる ・・・
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