国 政 と 北 東 北 の 環境


 勇壮  誇り 高き 時代 の 終焉 ・・・
   激動 と 高度成長 の 時代 ある意味 古き 良き 時代 は 忘れられて いきました


 岩手県 の 宮沢賢治 は 理想郷 IHATOV の 創造 と 自然共存 の 道 を 模索   しかし
  日本 の 先進国 への 夢 は その 理想郷 からは 程遠い 世界 へと 向かって いきながら も
   大型港 に 釜石製鉄所 の 高炉 を 始め とする 近代化 への 礎 が 築かれて 行きました

 青森県 では 青函連絡船 に 代わる 青函トンネル の 建設 が 行われました が 時代錯誤
  の 利用方 で 存在意義 が 薄れ 平成27年 の 新幹線開通 で 息 を 吹き返す のでしょうか
   進む 車社会 への 対応不備 : 鉄道 と 車 の 共存 を 考慮 せず 旅客 に こだわった 末路

 秋田県 では 地中 に 眠る 鉱物 に 惹かれ 鉱 山 / 院内  尾去沢  荒川  油 田
  を 掘り進め  食料増産 にも 応える べく 昭和 32年 八郎潟 干拓 が 始まり 昭和 39年
   夢の大地 大潟村 の 造成 で 日本第二位 の 八郎湖 は 消え 昭和42年 に 入植 が
    始まった 時 既 に 米 の 消費 が 落ち始め 昭和45年 に 減反政策 が 始まります
     そんな中 周辺河川 や 八郎潟残存湖 では アオコ 等 が 発生 し 周辺生態系 も 破壊
  秋田市 の 発展 に 寄与 した 秋田大橋 は 平成13年 に 架け替え が 行われ
  古き 良き 時代 は 少し づつ 姿 を 消して 行きました が 秋田県 の 偉大 なる 先人
  20世紀 初頭 に 南極 へ 挑んだ 白瀬中尉 の 威光 白瀬記念館 は 未来 への 道標
  として 新エネルギー / 地熱発電  風力 や 太陽光 発電 に 培われ 旧来 から の
  自然エネルギー / ダム 秋田 の ダム - 1     も 併用されています

 東日本大震災 2011 / 平成 23 年 3月 11日      毎年 日々 襲う 災害 に 耐え
  経済 が 疲弊 しながら も 果敢 に 生きる 東北人 に 再び 大きな 災い が 牙 を 剥き ました
   2017 年 には 郷土 の 秋田県 も 被災 - 身近 で 脅威 を 体感 秋田県豪雨


 明治 の 文明開化 から 富国強兵 そして 昭和 の 高度成長 へと 民衆 が 翻弄 された 時代
  後手後手 : 高度成長後 迷走 し 始める 大規模 な 国策工事 に よる 基盤整備事業
  昭和27年 農林省 は 食糧増産 5 ヶ年 計画 で 全国 での 干拓 の 大規模化 を 推進
   米余り の 時代 と 周辺 の 生態系破壊 を 目の当たり に して も 野望 は 止まらない
   大潟村 の 現実 を 無視 する かの ような 政府 しかし それ は 地方自治体 の 意向 でも あった
   国営諫早湾干拓事業 1989年 〜 1997年 7km の 堤防 の 水門閉鎖 で 淡水化 し 2007年 完成
     営農者 は 塩害 VS 漁業者 は 水質汚染 を 主張 し 譲らない
      原発 と 同様 に 現地 は 金銭的 な 恩恵 を 得られる が 周辺 は 危険 だけ が 増す のと 同意
    農地 を 拡大 したい 長崎県 や 国 VS 漁場 を 守りたい 周辺自治体 / 福岡 ・ 佐賀 ・ 熊本
     開門訴訟 : 漁業者 は 訴訟 を 起こすが 2002年 から 各裁判所 の 判決 が 迷走 し 工事中止
      や 再開 を 繰り返し 2010年 民主党新政権 が 上告 せず 結審 し 5年間 の 開門調査 決定
      長崎県 は 応じず 2013年 福岡高裁 で 『 開門 しなければ1日 49万円 の 制裁金 』 が 決定
       した が 逆 に 2014年 長崎地裁 では 『 開門 すれば 1日 49万円 の 制裁金 』 が 決定
        どちら でも 1日 49万円 が 国 から 支払われる 事 に なり  沖縄 の 基地問題 と 同様 に
     旧政権 の 間違い を 正す に して も 長期的 な 視点 での 解決策 を 見出してから でなければ
      単なる 格好付け に しかならず 責任重大 で むしろ 加害者 の ような もの だと 想う ・・・
  農政 の 大転換 : 減反 の 廃止 と 補助金 の 停止 干拓 に よって 増えた 農業者 に よる
   米 の 生産増 に 米価 を 維持 する 為 に 50年間 行われて 来た 減反 / 生産抑制 も TPP /
    自由貿易協定 の 影響 から 2014年   2018年 を 以って 廃止 予定 と 政府発表

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